OBT　人財マガジン

人気雑誌の休刊、老舗出版社の倒産など、出版不況が続いている。
その要因には、"消費者の読者離れ"など起因しているとも言われているが、
一番はやはり"広告収入の減少"、これに尽きるだろう。
限られた広告予算を有効に使いたい、というのが企業の本音。
「反響がダイレクトに伝わるから」との理由で
インターネットに限り、出稿をしているという中小企業も少なくない。
ネットやテレビに比べて、紙媒体の出稿は兎角敬遠されがちだ。

しかし、「○○の雑誌に出たらすごい反響で」という、飲食店経営者の声が

多いというのもまた事実。
某有名雑誌の「占い特集」の号には、通常よりも多くの占い広告が掲載

されていたりする。
毎回これだけの広告収入があれば、出版業界も安泰だろうに......。

最近では、「ニッチなメディアに特化した広告代理店」というのも存在するらしい。
テレビや新聞、雑誌、ラジオといったマスメディアを使わなくても
会報誌やクレジットカードの請求書などと一緒にチラシ広告を同封し、
驚くほどの宣伝効果を発揮した、という事例も多いという。

予算の都合はもちろんあるのだろうが、
要は「どこに出すか」ではなく、「誰に向けて出すか」ということ。
ターゲットをしぼって広告を打つことで、より効率的に集客をすることが

できるということだ。
自分たちのサービスを、どんな人たちが本当に必要としているのか、

ということを理解していれば、自ずと有効な媒体がなにかが見えてくるに違いない。