OBT　人財マガジン

2月28日付の日経新聞の記事で日本経済新聞社が実施した地域経済500調査によると、関東一都六県の雇用情勢の回答で「人手不足と感じている」と答えた企業が8割に達したとのことでした。

また2月19日発行の日経ビジネスには、現在勤める会社に「定年まで勤務予定である」と回答した20代は、8人に１人という高止まり続く若手の離職率についての記事が掲載されていました。

私は、この二つの記事の関連性に非常に興味を持ちました。

人手不足が深刻化する現状と、その反面で社外脱出の機会を窺う若手社員。せっかく採用ができてもすぐに退職してしまう大切な人財。

もはやどの企業にも『人財の定着化』は避けては通れない経営課題となっています。

この悪循環を打破すべく各企業は様々な取り組みを行っています。
働きやすい労働協環境の整備、各種制度の設置や多岐にわたる研修の施行...。

しかし蓋を開けてみると、試行錯誤の結果生み出された制度等も"絵に描いた餅"になっている現状が非常に多く見受けられます。また、社員のモチベーションを上げるための研修も現場に戻ると"実際はうまくいかない"現象に陥り、結果的に研修を行うことが研修のゴールになっていることもあります。

退職をする理由は様々であると思います。
それを防ぐために企業の対応として、様々な取り組みを行うのも大事ですが、一番大切なのはそれを継続して施行し、企業の抱える真の課題をトップから末端まで一丸となりながら改善していこうという"風土創り""意識改革"が最も難しく重要であると私は改めて思いました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＯＢＴ協会　　島田　圭子